20060124

アーティスト曲名アルバム再生日
Aimee MannDeathlyLive at St Ann's Warehouse/ [DVD] [Import]20060123 21:45:00
小原明子奇跡のスタースクレイパーAK-Note20060123 21:37:40
小原明子雪のスターシップParty Drive20060123 21:32:26
小原明子虹色タイムマシーンParty Drive20060123 21:28:20
小原明子Share My MoonParty Drive20060123 21:21:27
小原明子遠い夜明けParty Drive20060123 21:14:49
小原明子Something FourParty Drive20060123 21:09:23
嶋野百恵レイトショウJr.Butterfly20060123 20:07:16
嶋野百恵45℃ -Original Full Mix-5.3.1.20060123 20:01:39

クローズアップ現代

フリーペーパーの成長について。この番組は久しぶりに見たが面白い。雑誌の場合は確か第三者機関が発行部数・実売部数を監査していると思うのだが、フリーペーパーの場合はどうなのだろう。ホットペッパーは数百万部の発行部数らしいが、本当なのかどうか。全面的に広告収入に依存しているため、発行部数が正しいのかどうかは有料雑誌以上に重要となるのではないか。多く配布しているように見せかけるため関係者が回収してまわるという事件もありそうだ。
R25はともかく、フリーペーパーの多くは無料雑誌というよりもチラシの盛り合わせみたいなものだと思う。そもそも有料で配布するようなものではないだろう。

戦争請負会社

戦争請負会社

戦争請負会社

読了。
戦争請負会社(PMF)を起用することが軍人と政府の関係にどのような影響を与えるのか、この点に関する議論が続く。安定化をもたらすことを期待してPMFを雇っても逆に軍人の反発を招いてしまい、安定化の努力が損なわれることになる場合がある。PMFから派遣されてくる社員が軍人よりも高い給与をもらっていたり、現地の伝統を無視するような態度を取ったり、軍部の予算削減や人員削減が行われるような場合に不安定化への危険性が増す。最悪の場合は軍部の不満分子がクーデターを主導する可能性もある。
ただ、逆にPMFが政府と軍部の安定を強化させることもある。軍部の専門能力を向上させることで士気を高めることができた場合などである。またPMFという再就職先があることが軍人の将来の不透明感を払拭することもある。
PMF外交政策を代行させると、説明責任や結果責任を追及することができない状況になってしまう。PMFを用いて極秘裏に外交政策を展開する場合は、そもそも動機や目的自体に問題がある場合も多い。国民に説明することができないために極秘裏に行うと考えられるためだ。正当な理由があれば国民に説明し、支持を取り付けて実行すれば良いだけだと説く。

翻訳が多少読みにくい感じだが、戦争請負会社というあまり知られていない業界の実態が分かりかなり面白い。現在のように暴力が国家の独占となっているのは歴史を通じても例外的な出来事だというのが驚きだった。この独占状態が民営化されるのはよいのか悪いのか。効率性だけでは判断できない問題だ。

新ネットワーク思考―世界のしくみを読み解く

新ネットワーク思考―世界のしくみを読み解く

新ネットワーク思考―世界のしくみを読み解く

続いてこの本を読み始める。戦争請負会社よりも翻訳がかなり読みやすい。翻訳者の青木薫氏という名前を見て同氏が翻訳した本を既にいくつか読んでいたことを思い出した。暗号解読(ASIN:4105393022)、フェルマーの最終定理(ASIN:4105393014)だ。この本も大変面白い(特に後者)。

翻訳者の話になってしまったが、この本もかなり面白い。今まで読んでいなかったのがもったいないと思えるほどだ。
ネットワークを数学的に説明している本だが、難しい数式などは出てこない。ただ多少のグラフやチャートは出てくる。グラフ理論の説明から入り、ランダム・ネットワーク理論、クラスタリングなどの説明が続く。世の中のネットワークはランダム・ネットワーク理論で考えられているのとは異なる。ランダムであればたとえばウェブサイトの被リンク数の分布は正規分布になる筈だが、実際にはそうなっていない。ベキ法則により少数のサイトが被リンクを独占しているのだ。パレートの法則(80:20の法則)もこれに当てはまる。ベキ法則はウェブサイトのリンクだけではなく様々な分野(自然においても)で観察できる。ロングテールもベキ法則に関係があるようだ。
なぜあの商品は急に売れ出したのか―口コミ感染の法則(ASIN:487031469X)も本文中で取り上げられている。突出して多いリンク(交友関係)を獲得している人を「なぜあの商品は急に売れ出したのか」ではコネクターと表現しているが、これがこの本ではハブとなっている。ハブが存在するために、広大なネットワークの中でも短い距離で誰とでも接点を持つことが出来るのだ。人間社会のネットワークではSix Degreeが当てはまり、6人を通せば誰とでも接点を持つことが出来るという。
航空の路線図ではベキ法則が成り立ち(少数のハブ空港に多くの路線が集中する)、高速道路のつながりでは正規分布に近い。

職探しには、親しい友人よりも単なる知り合いのほうが有効という指摘も興味深い。親しい友人はお互いに友人であることが多く、これをクラスターと呼ぶ。クラスター内部では強い人間関係が成立しているが、そのために多くの情報を共有しており新しい情報(仕事の情報)を見つけることができない。

なんか関連する本も読んでしまいそうな予感。

20060124

以下の記事を読んだ。

  • AppleのCEOのスティーブ・ジョブズPixarのCEOでもあり、二つの大手企業のCEOを兼任するという変わった立場にある。同氏はPixar の経営にはあまりタッチしていない一方で、Appleではかなり細かい面でも口を出すと関係者は指摘している。PixarをDisneyが買収することになり、同氏がDisneyの取締役に就任するとなると、AppleとDisneyという二つの会社の経営に関わることになり今まで以上に利益相反関係の問題が生じると専門家は指摘している。Disneyがデジタル化への移行を進めるなか、Appleのビジネスと関わってくる可能性も大きいためだ。そのため同氏は微妙な問題が取締役会で討議される時には席を外すことになると見られる。ただあまりにもこの手の問題が多く同氏が満足に取締役会に参加できないとなると、そもそも同氏が取締役に就任することさえ意味がないということになる。Pixarの関係者によると同氏が取締役に就任するのは象徴的な意味合いが強いという。同氏が取締役に就任することで買収されたPixarの社員の動揺を抑え、退職を防ぐ目的があるとしている。
    本日にも発表されるかも。
  • スタンフォード大学基金が急増している。卒業生などから集めた寄付金に加えて投資収益が好調なためだ。投資収益が好調なのは同校に限ったことではなくプリンストン、エール、ハーバードなど他の名門大学でも同じである。S&P500などの株式指数を大幅に上回る収益を出している。原因はオルタナティブ投資にある。プライベート・エクイティファンド、ベンチャー・キャピタル、ヘッジファンドなどに積極的に投資しているためだ。これらの投資ファンドは最低投資金額が大きいために小規模な大学ではリスクが大きすぎて手出しできない。そのためこのようなファンドに投資できる大学とそうではない大学との間の格差がますます広がっているのだ。名門大学は高い収益を用いて、優秀な教授陣を集め、奨学金で優れた学生を引きつけることができる。そして卒業した学生がまた多額の寄付を行ってくれるという好循環が生まれる。ただオルナタティブ投資はリスクも大きく、現在のような好調な運用成績を維持できるかどうかは不透明である。またハーバードやスタンフォードでは運用担当者の退職もあり、今後は大きな障害に直面することにもなる。
    金持ち大学は一層金持ちになる。大学の基金にもベキ法則が成立しているかもしれない。
  • ヘッジファンドはプライム・ブローカーと呼ばれる証券会社を使ってポートフォリオ管理などを行っている。しかし現在はヘッジファンドの規模が拡大し、投資手法も高度化する中で、プラム・プローカーの意味も変わりつつある。10億ドル以上の資産を運用するヘッジファンドの半分以上が4社以上のプライム・プローカーを利用しているのだ。プライム・プローカー業界は、ゴールドマン・サックスモルガンスタンレーベア・スターンズの3社の寡占状況にある。プライム・ブローカーは信用取引金利で多くの収益を上げているほか、株式の売買手数料でも収益を稼いでいる。ヘッジファンドは取引内容を秘密にしておきたいために、1社のプライム・プローカーがファンドの取引内容をすべて把握できるという状況は好ましくないと映る。特にこの3社のプライム・ブローカーはいずれも自己勘定取引を活発に行っており、ファンドの情報が利用されるのではないかとの恐れもあるのだ。複数のプライム・ブローカーを利用することで、小規模なブローカーにも市場が拡大することを意味する。大手ブローカーのように幅広いサービスを提供できなくても専門性の高いサービスで勝負することができるようになっている。

  • 2000年にアマゾンとトイザらスとの間で発表された提携は大きな注目を集めた。Eコマースの会社とブリックモルタルの会社の協力体制のあり方として脚光を浴びた。しかしこの提携はまもなく瓦解し、両社はお互いを契約違反だとして訴えている状況にある。アマゾンはこの提携の前にはすでに自社でおもちゃなどを販売していた。しかし売上の予測が難しく苦戦を強いられていた。そこに同じく自社サイトでの売れ行きが伸び悩んでいたトイザらスが提携を持ちかけたのだ。提携の交渉の際に、アマゾンはできる限り幅広い商品ラインナップを提供してほしいと主張し、反対にトイザらスは利益を鑑みて売れ筋のみに注力したいと主張、交渉は難航したが、妥協が成立し、提携が実現することになった。しかし契約に盛り込まれた「独占的」という言葉の解釈が両社の間で問題となる。トイザらスはおもちゃやベビー用品セクションにおいてトイザらスが独占的に販売できることを意味していると考えていたが、アマゾンは製品単位での独占、つまりトイザらスが販売していないおもちゃに対しては自由に他社が販売できると見ていた。アマゾンがトイザらスだけではなく多くの小売企業を自社プラットフォームに取り込むにつれてこの問題は大きくなり最終的には訴訟合戦になる。アマゾンは依然売上のほとんどは自社が販売している商品で得ているが、利益の3分の 1は外部企業に自社プラットフォームを利用させて稼ぐ手数料となっている。Yahoo!などと異なり、アマゾンは自社でも商品販売を手がけてることから、外部企業と自社との間で競合が発生する可能性は高い。
  • ハリウッドでは、スターが高額な報酬を受け取っているとの見方がされやすい。最近のWSJの報道でも「first-dollar gross」という仕組みによりスター俳優は売上からダイレクトに分け前を請求できるとされていた。しかし実際にはこのように費用控除前の売上から直接に俳優達が分け前を受け取ることはない。俳優や制作スタッフが受け取る報酬は二つに分けられる。1つは固定で受け取る報酬でもう一つは売上に応じて受け取る報酬だ。後者の報酬でも、売上から直接分け前を取ることはできない。様々な費用(興業収入の場合は、劇場の取り分やフィルム代など)を控除した後の売上をベースにして、俳優やスタッフは成功報酬を徴収することができるのだ。
    ビッグ・ピクチャー(ASIN:4152087005)の著者のコラム。first-dollar grossを報道したWSJの記事はhttp://d.hatena.ne.jp/ichiyu/20060115/p3でメモ。