20050615

以下の記事を読んだ。
モルガン・スタンレーのCEOであるPurcell氏が退任を発表した。後任人事が決まり次第、正式に退任するという。現在取締役会は後任人事を検討しているものの、CEO退任を要求していた株主達(元経営陣)や最近相次いで退社した幹部達は候補にはしないとしている。しかし退任するCEOが後任人事に口を出しすぎることに不満を示す株主もいる。同氏の退任を促したのは、やむことのない同氏への個人攻撃だったとしている。アンフェアであるものの、会社への影響を鑑みると退任するのがベストという結論に達したという。暫定的なCEOを置いていないことは、買収候補としての価値を高める意味があるのではないかと分析するアナリストもいる。


地球温暖化に対して反逆児的な対応を取り続けるExxon Mobilと同社のCEOであるRaymond氏の紹介。同業他社が再生可能なエネルギー(風力発電など)に多額の投資を行なう一方で、同社は石油への投資を引き続き重視している。同社は化石燃料が本当に地球温暖化につながっているのか疑問視しているためだ。科学的にあやふやな根拠に基づいて新エネルギーの研究にまい進するよりも、現在の化石燃料を効率的に利用する方法を研究したほうが得策と考えている。もちろんこのような同社の対応には、環境保護団体の反発も強い。同社も新エネルギーの研究をまったく行なっていないというわけではないのだが、規模は極めて小さい。CEOは昔、石油危機後に行った新エネルギーの開発が頓挫し、後始末を行なったという経験を有しており、このときの体験も現在の経営方針には反映しているようだ。


・鳥の卵の収集は、現在では環境保護の観点から禁止されている。しかし昔は趣味として幅広く普及していた。多くの家族で卵のコレクションを先祖から遺産として引き継いでいる。これらの卵は、熱心な収集家の場合、中身を吸出して丁寧に保存されており、学術的な価値もきわめて高い。絶滅してしまった鳥の卵の場合は、卵に残ったDNAからクローン技術を用いて復活させることも可能になるかもしれないのだ。まるでジュラシック・パークのように。また卵の殻を観察することにより、過去の農薬の残留度合いを調べることができるというメリットもある。そのため大学などの研究機関には非常に魅力的なものであるが、受け継いだ家族は必ずしも寄付に同意するわけではない。先祖から受け継いだという点で、思い入れが大きいためだ。


・別れた配偶者が、相手のキャリアを台無しにしかねない。この良い例が、最近首になったMassMutual Financial GroupのCEOである。このCEOの妻は、夫が社員と不倫しているのではないかと疑い、取締役会に相談した。取締役会の調査では証拠はなかったものの、これがきっかけでCEOへ様々な調査が行なわれ、違法行為が発覚したのだ。通常、企業では社員間の不倫関係に関しては問題視しない。ただ上司と部下という関係は例外である。この場合はセクハラの疑いが出てくるためだ。しかし会社も配偶者からクレームを申し立てられ、場合によっては社員である配偶者を適切に監督しなかったために不倫につながり、夫婦関係を悪化させたとして損害賠償を求めるケースもある。企業によっては、社内の恋愛関係を規制するのはプライバシーの問題もあり、対応に苦慮しているようだ。